1. Googleマイビジネスには実店舗がない非店舗型サービスも掲載できる?注意点は?

Googleマイビジネスには実店舗がない非店舗型サービスも掲載できる?注意点は? | MEO対策なら格安で実績のあるCIN GROUPへ

Googleマイビジネスには実店舗がない非店舗型サービスも掲載できる?注意点は?

Googleマイビジネスには実店舗がない非店舗型サービスも掲載できる?注意点は?

マイビジネスは店舗の情報がGoogleに表示される他、Googleのマップにも表示されるサービスです。そこで「Googleマイビジネスに登録したいけど、実店舗はないから地図にも載らないし登録できないのかな?」という疑問がでてくるのは当然です。

地図には載らないビジネスでも、Googleマイビジネスには登録できるのでしょうか?また、その際に実店舗型ビジネスと違った注意点はあるのでしょうか?この記事ではそんな疑問に答えつつ、注意点があればそれについてもご説明をしていきます。

【目次】

    1. Googleマイビジネスには非店舗型も登録できる
    2. 非店舗型ビジネスを登録するときに注意すること
    3. 登録時にはがきの受け取りが必要
    4. 非店舗型のはがきの受け取り方
    5. ビジネスオーナーになってからプロフィール変更の方法
    6. 出張型のサービスを選ぶ必要がある
    7. 店舗型と非店舗型を同時にやっている場合の注意点
    8. オーナー確認済みのビジネスはさらに注意が必要
    9. まとめ

Googleマイビジネスには非店舗型も登録できる

まず、結論からとGoogleマイビジネスには実店舗がないビジネスでも登録が可能です。

例えば宅配のピザ屋は実店舗ではピザを提供していない(実質非店舗型サービス)もGoogleマイビジネスに登録できますし、コンサルティングが主業務となる店舗が完全にない非店舗サービスも登録が可能です。

ただし、Googleはこのビジネスが実際に存在していて、ビジネスをしっかり運営しているのかということを確認する必要があるので、その点において実店舗型とは少し違った注意点があるので、それについても見ていきましょう。

非店舗型ビジネスを登録するときに注意すること

店舗型ビジネスを登録するときと非店舗型ビジネスを登録するときに注意することはGoogleがあなたのビジネスの存在を確認するときに多く起こります。

また登録時、登録内容にも注意することは多いので、ご説明します。

登録時にはがきの受け取りが必要

Googleマイビジネスの登録時には基本的にはがきの受け取りをすることが簡便です。特殊なケースでは電話やメールで登録もできますが、、基本的にははがきでの登録が必要と考えてください。

そこで問題になるのが「はがきの郵送先がない」ということです。非店舗型というくらいですから、店舗がないため、はがきを郵送する先がありません。これではGoogleマイビジネスが登録できなくなってしまいます。

ではどのように対処するかもご説明します。

非店舗型のはがきの受け取り方

非店舗型でもはがきによるGoogleからの認証が必要です。非店舗型がはがきで認証を受ける方法は大きく分けて2つです。

・新しくポストを設置する

・一度住居などに送ってもらい、ビジネスオーナーになってからプロフィールを変更する

まず、先ほど例にした宅配ピザ屋の場合を考えてみましょう。実店舗はあるもののそこでサービス提供をしていないので、非店舗型ということができます。この場合、ポストがあればそこにはがきをもらえばいいですし、なければ新しくポストを設置することで対応できます。

つまり、店舗自体が存在すれば、はがきを受け取るのはそこまで難易度の高いことではないと言えるでしょう。では、本当に店舗がない、コンサルティング業務などはどのようにGoogleマイビジネスに登録するかということについてもご説明します。

ビジネスオーナーになってからプロフィール変更の方法

一度ビジネスオーナーになって、Googleマイビジネスを変更できる状態になってからサービスが無店舗型ということをアカウント内で明示することも可能です。

一度はがきを住居などに送ってもらい、Googleからアカウントの承認を受けて、そのタイミングで出張型サービスを選ぶことで、ユーザーにもGoogleにも非店舗型ビジネスということを伝えることができます。

この場合、住所などがGoogleで公開になってしまうことを懸念する方もいるかと思いますが、のちほどその点については詳述いたします。

出張型のサービスを選ぶ必要がある

さきほどもいいましたが、Googleマイビジネスで非店舗型サービスを掲載するためには出張型サービスのチェックボックスを選択する必要があります。以下、画像を参照ください。

Googleマイビジネスで非店舗型のビジネスを掲載する場合には上記の画像の赤枠内、「出張型の商品配達やサービス提供を行なっている」にチェックをする必要があります。

ここにチェックをすることで非店舗型サービスとしてGoogleに報告することになるので、あなたの行なっているビジネスが非店舗型でも問題なくGoogleマイビジネスに登録することができます。

店舗型と非店舗型を同時にやっている場合の注意点

店舗型ビジネスと非店舗型ビジネスを同時に行なっているという場合もあるかもしれません。以下の画像を見てみてください。

さきほどの「出張型の商品配達やサービス提供を行なっている」にチェックをすると、「この地域のお客様に商品やサービスを提供しています」という枠が出てきます。

また、この地域選択、範囲選択によりサービス地域を限定することもできます。

また、「上記所在地でもお客様にサービスを提供しています」という部分のチェックをつけると、実店舗運営もしているということがわかりますし、外すと先ほど登録したGoogleマイビジネス登録用の住所などが非公開になります。

残念ながら、Googleマイビジネスのはがきが届いて認証コードを入力し、このチェックマークを外すまでの間は住所をGoogleに公開されてしまいます。ただし、実質公開される時間は長くても5分~10分程度なので、その間住所が公開されてしまうことに対するリスクは非常に小さいと考えて問題ないでしょう。

オーナー確認済みのビジネスはさらに注意が必要

非店舗型ビジネスの特徴の一つとして、店舗がないからこそ住所変更が自由にできるということがあります。しかし、オーナー確認済みのビジネスの場合、住所やカテゴリを短期間に複数回変更すると再度Googleからのはがきによる確認が入る可能性があります。

通常の店舗であれば住所が変更するというのは引っ越しの労力や費用が大きなものになるので、そう頻繁に起こることではありません。また、カテゴリが変わるということもビジネスの内容が変わるということなので、非常に大きな変更とGoogleは認識していると考えられます。

そのため、短期間に複数回これらの要素が変わるということをGoogleは正常な状態ではないかもしれないと考えて、念のため確認をするという仕様にしている可能性があります。

本当に引っ越す必要があったりビジネスの内容が変わったりしているのであれば、はがきで認証して問題なく変更が可能ですが、あまりにも回数が多い場合、アカウントが停止されるなどのリスクもあるので、住所やカテゴリを決めるときは後から余計な変更をしないで済むように、慎重に決めてください。

まとめ

この記事では非店舗型サービスでもGoogleマイビジネスに登録できることをご説明しました。ただし、非店舗型サービスを登録するときの独特の注意点などもありましたので、そのあたりにも注意をしながらGoogleマイビジネスの登録をしていきましょう。

非店舗型と店舗型では登録時には多少の差がありますが、そのGoogleマイビジネスを上位に表示するために必要なことは変わりません。常にユーザーのためになるサービスを行なうことを心がけて、Googleマイビジネスを活用し有益な情報提供をしながら、新規顧客の獲得を目指していきましょう。