1. MEO TOP
  2. MEO Blog
  3. Googleマイビジネス(ビジネスプロフィール)には非店舗(無店舗)型サービスも掲載できる?注意点は?

Googleマイビジネス(ビジネスプロフィール)には非店舗(無店舗)型サービスも掲載できる?注意点は? | MEO対策なら格安で実績のあるCIN GROUPへ

Googleマイビジネスは「Googleビジネスプロフィール」へと名称が変わりました。

Googleマイビジネス(ビジネスプロフィール)には非店舗(無店舗)型サービスも掲載できる?注意点は?

Googleマイビジネス(ビジネスプロフィール)には非店舗(無店舗)型サービスも掲載できる?注意点は?

ビジネスプロフィールの運用をお考えですか?

その運用、プロに支援してもらいませんか?

サービスの詳細を見てみる

Googleビジネスプロフィール(以下、ビジネスプロフィール)は、店舗の情報をGoogle検索やGoogleマップに表示できるツールです。表示できれば露出が増えるため、有効な広告手段、集客方法として最近注目を集めています。そんなビジネスプロフィールには実店舗を持つ企業の登録が目立ちます。では、非店舗(無店舗)型サービスは登録することができるのでしょうか。

Googleビジネスプロフィールには非店舗型も登録できる

はじめにお伝えしておくと、ビジネスプロフィールには実店舗がないビジネスでも登録が可能です。たとえば、宅配のピザ屋は実店舗でピザを提供していなくてもビジネスプロフィールに登録できます。

また、コンサルティングを主業務とする非店舗型サービスも登録が可能です。ただし、非店舗型サービスを登録する際には実店舗型のサービスとはやや違った注意点があります。どのような部分に気をつければよいのか説明していきます。

非店舗型サービスを登録するときの注意点

非店舗型サービスがビジネスプロフィールに登録するときには、以下の部分に注意が必要です。

オーナー確認時のはがきの受け取り方

ビジネスプロフィールをきちんと管理するにはオーナー確認が必要になります。オーナー確認の方法で一般的なのがはがきです。ほかにも、電話やメール、Googleサーチコンソールを利用したオーナー確認のやり方もありますが、基本的にははがきでの登録となることが多いです。

さて、非店舗型サービスの場合、そこで問題になるのがはがきの郵送先がないということです。非店舗型というくらいですから、店舗がないのは当たり前。それはつまり郵送先がないことを意味します。これではビジネスプロフィールの登録をおこなえません。ではどのように対処すればよいのでしょうか。

▼非店舗型サービスのはがきの受け取り方

非店舗型サービスがはがきで認証を受ける方法は大きく2つあります。

  • 新しくポストを設置する
  • 一度住居などに送ってもらい、ビジネスオーナーになってからプロフィールを変更する

まず、さきほど例にした宅配ピザ屋の場合を考えてみましょう。

実店舗はあるものの、そこでサービス提供をしていないので、非店舗型サービスということになります。この場合、ポストがあればそこにはがきを郵送してもらうことでオーナー登録に進めます。もしポストがなければ、新しく設置することで対応できます。このように店舗自体が存在していれば、はがきを受け取ることはそこまで難しくありません。

では、非店舗型サービスのコンサルティング業務のように、店舗がないサービスの場合、どのようにビジネスプロフィールに登録すればよいのでしょうか。

▼ビジネスオーナーになってからプロフィールを変更する

店舗がないサービスの場合、一度ビジネスオーナーになってから情報を変更するという方法があります。具体的には一度はがきを住居などに送ってもらい、Googleからアカウントの承認を受けます。

その後、「出張型サービス」を選ぶことでユーザーにもGoogleにも非店舗型サービスであることを伝えられます。実店舗がない場合は、このやり方でビジネスプロフィールに登録してみましょう。

店舗がないサービスは「サービス提供地域」を選択する

ビジネスプロフィールで非店舗型サービスの情報を掲載するには、「サービス提供地域」を選択すればOKです。ビジネスプロフィールマネージャの「情報」に入ると、住所の項目の下にサービス提供地域があります。そこで、サービスを提供しているエリアを入力することで、Googleに店舗がないビジネスであること、該当の地域でサービスを提供していることを伝えられます。

サービス提供地域
サービス提供地域の詳細

非店舗型と実店舗型を同時に展開している場合の注意点

場合によっては非店舗型ビジネスと実店舗型ビジネスの両方を展開していることもあるでしょう。その場合は住所サービス提供地域を入力すればOKです。そうすれば、実店舗でのサービスに加え、非店舗でのサービスも提供していることを示すことができます。

オーナー確認済みのビジネスはさらに注意が必要

非店舗型サービスには、「住所変更が自由にできる」という特徴があります。

しかし、オーナー確認済みのビジネスの場合、住所やカテゴリを短期間に複数回変更すると、再度Googleからのはがきによるオーナー確認が必要になる可能性があります。通常の店舗であれば、基本的に住所変更が頻繁に起こることはありません。

また、カテゴリの変更もビジネスの内容が変わるということなので頻度は高くないでしょう。そのためGoogleは、住所変更やカテゴリ変更を大きな変更と認識している可能性が高く、短期間に複数回変わった場合、再びオーナー確認をおこなう仕様になっていることが考えられます。

住所やカテゴリを決めるときは、ゆくゆく余計な変更をしないで済むように慎重に選ぶようにしましょう。

まとめ

非店舗型サービスを登録するときには実店舗サービスを登録するときとは異なる部分に注意が必要です。ただし、ビジネスプロフィールの上位化を目指すためのやり方は非店舗型サービスも実店舗型サービスも変わりません。常にユーザーのためになるサービスを心がけ、有益な情報提供をしながら新規顧客の獲得を目指していくことが大切です。

ビジネスプロフィールの運用をお考えですか?

その運用、プロに支援してもらいませんか?

サービスの詳細を見てみる